歴史は繰り返されないか？

【 エッセイ 】

私は1965年から1972年3月まで、大阪の高槻市にある大阪医科大学に在学していた。理由は医師になるため、それも父が1957年に開設した精神科病院を継ぐためであった。私が卒業前の1970年に西脇病院の定床は、260床になった。父は卒業と同時に地元大学医学部精神科医局に入局することを私に指示した。そこで、私は将来継承する西脇病院の病床をこれ以上増やさない約束で、その指示に応じ、帰省した。その後、父は1982年に急逝、35歳の私が予定通り西脇病院の理事長、院長に就任した。当時の病院は定床260床のままであった。父は約束を守ってくれていた。しかし、入院患者数は概ね300人前後の超過入院が続いていた。
その当時、全国の他の精神科病院もほとんど、いや全てが超過入院は当たり前、行政側もペーパードクター、ペーパーナース（名義借りの看護師、医師）でいいからと、定床を入院患者数に合わせるようにと指導（増床指導）していたものである。つまり、書類が整えば、実際の医師、看護師の数はどうでもいいとのことである。私も理事長、院長就任当初から、そのような指導を受けてきた。
時代は、オイルショックの後といっても日本経済はまだ成長期であった。その経済成長は、行政、そして様々な企業のあらゆる分野の勤勉な人たちによって実現されていたのである。そんな経済成長の担い手の家庭内に一人の精神障害者がいたとしよう。そこの家族に彼を支える充分な力はなかったろうし、また、地域に精神科病院以外に何らかの社会資源が準備されている、といった豊かな時代ではなかった。そうなると、彼ら精神障害者に対して、医療の提供もだが、それ以上に保護の目的で入院の要請がなされ、それが行なわれていたとしても致し方なかった、と言わざるを得ない。
ただ確か、1960年代前半には、国は精神科病床に関して20万床程度を必要としていたはずである。ところが、2000年をピークに多少減少しているが、現在も35万床は下ってない。それも、85％以上が私立、法人立の精神科病院である。1960年代に国が必要とした病床数より15万床も多くなっている。

そして今日、国は、そんな精神科医療をこれまでの入院中心から地域への移行といった医療体制の転換を推しすすめようとしている。
その一方で、一時期まで国の誘導で精神科病床を増床し続けた責任は、国家のこれまでの厚生行政にある、といった主張が民間精神科病院などからおきている。私も基本的には同感だ。だが、増床の指導に関して私のように従わなくてもよかったはずだ。ただ、常に経営不安と多忙さが付きまとうことを覚悟しておかねばならない。それと、もう一つ、この病床が過度に増えた要因に、地域の要請があった、と私は見ている。とくに長崎の場合、人口万対の精神科病床数は鹿児島に継いで全国第二位である。そして、それに貢献したのは、実は地域で支えると精神科病院の入院治療を否定し、精神科医療の改革を唱えてきた精神科医と言っていい。1970年代後半から80年代前半にかけ、学生運動に挫折した医学部卒業生の多くが地元大学医学部精神科教室の医局に入局してきた。その一部の諸君は、精神科病院の入院治療を否定し、地域で支えることを提唱、実践した。志は結構だ。しかし、彼らが受け持つ患者の病状が悪化した場合、家族などの相談に入院処遇の選択肢がない。そんな主治医の対応に困り果てた家族は、行政機関（保健所、福祉事務所、警察）へ相談を持ちかける。そして、行政機関は受け入れ先の精神科病院を探し、収容のための便宜も図ってくれることになる。
そこで、先にもふれたが、当時の精神科病院に対して行政当局は、ペーパードクター、ペーパーナースでも増床はオッケイであった。そんなことで長崎県においては、1980年代前半に150床あまりの精神科病院が一気に500床を超える精神科病院に成長するといった現象もみられた。
全国的には35万床、長崎県では8千床まで精神科病床を、どこが、あるいは、誰が増やしたのか、犯人探しはもういい。ただ、入院患者の地域移行、結構なことである。だが、それは民間精神科病院にとっては、病床削減、経営不安につながる。そうしたことから、病床削減しなくとも、そこには今後、高齢化社会の中、増加が必然な認知症疾患の受け入れに対する取り組みがすすめられている。それは確かに必要だし、その取り組みはすすめられるべきである。しかし、これまで精神科病院における主流を占めていた統合失調症は、有効な薬物の開発、様々なマンパワーの関わり、そして患者相互が支え合う体制作りなどと、これまでのように長期入院処遇を要することが少なくなったとはいえ、まだ、完治する病ではない。街で暮らすにしても、状況に応じた専門領域のスタッフによる支えと適切な介入を必要とする。加えて、現代社会の精神病理現象として対策が迫られている自殺対策、それに伴う、うつ病、ストレス関連疾患、アルコール依存症をはじめとした依存症治療に対する精神科医の治療技術、精神科医療システムにおいては寂しい限りである。当然、そこにはコスト（経費）が発生する。そんなこと考えていると、他の領域もなんだろうが、精神科領域における社会保障に対する予算の割り振りが今一つ納得がいかない。はっき言わせていただくと、高齢化社会を意識した認知症疾患の処遇への関心と、後は何か啓蒙、啓発の第一次予防に終始しているだけだ。もっと現場が連携して専門性を発揮しながら、効果的、効率的な実践的な動きが行なえるシステムを生みだしてもらいたいものである。
このままでは、30数年前の理想主義者の精神科医が唱えていた実体のない「地域で支える」の繰り返しになってしまいそうな気がして仕方がない。